月別アーカイブ / 2019年02月

もし、あなたがなかなか自分自身の道が開けてこないということで悩んでいるなら、
_var_mobile_Media_DCIM_100APPLE_IMG_0772.JPG

まだ当分というか、

これからもずっと、あきらめないでほしい。

あなたにとっては、ただたんに時が熟していないということだけのことなのかもしれないからだ。

それぞれに時が熟する時期がある。

それはいつなのか、わたしたちは自分でそのときを見定めることはできない。

できるのは唯一、あきらめないことだけなのだ。

時が熟するまでに随分と時間がかかることがある。

一夜で熟する果実もあれば、長く風雪に耐えて、

やっと熟する果実もある。

あなただけの"時"がきっとくる。


(引用終わり)

今後、どんな天変地異が起ころうとも、日本に、100%やってくる未来が、人口減少と少子高齢化だ。
_var_mobile_Media_DCIM_100APPLE_IMG_0774.JPG

2040年ごろには、ほとんどの団塊ジュニア世代が65歳以上となり、高齢人口がピークを迎える。

国立社会保障・人口問題研究所によれば、2042年、65歳以上の高齢者は3935万人にも達するという。

2053年には人口も1億を下回ると予測されているから、人口の40%近くが高齢者になるという計算だ。

地方に行くと、その割合はさらに増える。

秋田県に至っては、2045年に人口の50%以上が65歳以上の高齢者になると予測されている。

このような状況が予想できるわけだが、本当に恐ろしいのは何かといえば、「お金」の問題である。

客観的に考えていくと、どう見積もっても、ミドルエイジは、この先、茨(いばら)の道を歩まざるをえない。

まずは年金と社会保険の問題だ。

今の40代が高齢者になるころには、年金の給付額は大幅に減るのは間違いない。

現行の制度のままでは現役世代がつぶれてしまうから、社会保険は持ちこたえられなくなる。

そうなると、解決策は一つしかない。

高齢者への社会保険の給付を減らすことだ。

意外と見過ごされがちなのが、健康保険や介護保険を利用するときの自己負担割合である。

現在の医療費の負担割合は70歳までが3割、70~74歳が2割(現役並みの所得者は3割)、75歳以上が1割(同)だが、これにメスが入るのも避けられない。

70歳までは5~6割を負担、75歳以上も3~4割を負担という未来は容易に想像できる。

そんな厳しい状況に拍車をかけるのは、増税だ。

2018年3月の時点で、国の借金は1087兆8130億円に膨れあがっている。

借金を返すにも、国の基本的な収支をあらわすプライマリーバランスはずっとマイナス(赤字)だから、減るどころか増える一方。

今でも返せないのに、今後は人口減によって、さらに税収が減るから、もはや生易しいやり方では返せまい。

いずれにしても、国として税金を上げるのは避けれられないことだ。

こうした経済環境の変化を勘案すると、残念ながら、次のような未来が予想できる。

それは、「老後に贅沢な資金をもっていなければ、リアルに野垂れ死ぬ」ということだ。

お金がなければ、医療や介護サービスをろくに受けられなくなる。

それどころか、日々の食事や生活必需品にも困ることになるだろう。

このまま漫然と老後を迎えれば、その先には地獄が待っている。

そうならないためには、いまのうちから手を打つことが必要だ。

その1つは、稼いだお金を貯めて、それを資産運用に回すこと。

資産運用も大事だが、最も重要なのは、お金を稼げる自分であり続けることだ。

60代になっても70代になっても稼ぐことができれば、社会保険に頼らなくても、インフレが来ても、食いっぱぐれることはない。


(転載終わり)

Wi-Fiの電磁波を浴び続けると重篤な健康被害が生じるのか? 

_var_mobile_Media_DCIM_100APPLE_IMG_0866.JPG
日本では、東京オリンピックを前に街のフリーWi-Fi化が加速しているが、世界に目を向けると「行き過ぎたWi-Fi使用」に警鐘を鳴らす動きが目立ってきている。


■ヨーロッパでフリーWi-Fi規制の動き

 陸続きのヨーロッパの国々ではフリーWi-Fiはあって当然だったものの、次第に保育所や小学校でWi-Fiのスイッチを切ることが推奨される風潮に変化している。

フランスでは3年前、ついに児童施設でのWi-Fi使用を禁止する法案が可決・成立した。

その結果、情報戦略も徹底的に行うことになり、例えば、幼児に携帯を向けている広告も禁止するなど細かい規制を敷くようになった。

いずれも理由は、Wi-Fiの長期使用による健康被害を懸念してのことだという。

 こうしたWi-Fi規制の動きは徐々に広がりを見せ、今ではベルギー、スペイン、イスラエル、オーストラリア、イタリア、スイス、ドイツ、オーストリア、インド、フィンランド、キプロスなども追随している。

 一方、IT国家のエストニアや、IT産業の総本山、シリコンバレーを擁すアメリカには、当然このような規制はない。

国の産業発展のために国民は健康を諦めろというつもりなのか、Wi-Fiが人体に悪いとの"迷信"を鵜呑みにする必要もないというスタンスなのか、真相は定かではないが、興味深い傾向を示している。

 マイクロ波放射が生殖系に損傷を与えるとの調査報告は、これまでにもいくつか発表されてきた。

電磁波をできるだけ避ける生活をしている妊婦が一定数いるのも、健康を気にしてのことだ。

 Babysafe Projectというホームページでは、妊婦をWi-Fiにさらさないための5か条まで明記されており、「携帯をポケットに入れない」などと注意喚起していることからもわかる通り、電磁波と胎児の関係は世界のあちこちで懸念されている。


海外の小学校ではタブレット端末持参を生徒に求める学校も多いが、タブレットは電源さえ入っていれば、インターネットに接続していなくても放射線を受け続けるという。

健康に悪いなどなど言いながらも、授業はタブレットで行われているのだ。

 この矛盾は、世界的にIT推進を掲げ、教育界もいったんその潮流に乗ったためタブレットで授業を行うことになり、その結果、児童も教師もその学校教育に慣れたタイミングで、今度は法規制が始まり、法に触れる行動から手を引っ込めざるを得なくなった……というドタバタ劇の顛末といえるだろう。

ヨーロッパにおけるIT使用の現状は、まさに過渡期といえよう。


■最新IT技術・5Gの健康リスクは?

 そんな世界の動きを尻目に、IT産業界はひたすら5Gの技術革新を目指している。

 5Gとは、高速かつ大量のデータ送受信がこれまで以上に可能になるIT技術だが、密集している多数の端末と基地局が効率よく通信できるよう、ビームを分割多重して発射し、これまで使われていなかった高周波数帯であるミリ波帯を主に使い、多数のアンテナ素子を用いて電波を目的の方向に集中させる「ビームフォーミング」なるものだ。

 その通信速度は従来の100倍。

全てのインターネット接続装置を一まとめにつないでしまう、まさに、電磁波の集大成である。

アメリカでは5Gの普及を目指し30万個のアンテナを新たに設置するという。

 こうした中、IT産業のリーダー国であるアメリカでさえ、次第に眉をひそめるエンジニアたちが現れている。

シリコンバレーのエンジニアから、行き過ぎたIT技術の蔓延による健康被害を守る活動家に転身したジェレミー・ジョンソン氏のTEDスピーチが、アメリカで話題を呼んでいる。

彼は人体が受ける電磁波を図で示しながら、「IT産業がここまで盛んではなかった時代、僕はこんなに頭痛持ちではなかった」、「電磁波にまみれた普通の生活を営み続け、健康を害した人たちを多く見てきた」などと述べている。

 アメリカ・コロンビア大学で生理学の教壇に立つマーティン・ブランク博士は世界中の科学者たちと手を組み、5Gタワーの設置を抑制するよう、国連に働きかけている。

電磁波と生殖機能、脳腫瘍発生リスクを懸念しているのだ。

 世界の動きを尻目に、日本は今後、5Gに対してどのような姿勢で臨むのか? 

国民の健康向上を目指すことが成熟国家か、IT推進を目指すことが成熟国家か? 

難しい判断が迫られる。
(文=鮎沢明)



↑このページのトップへ