MRI技術(生体信号を電磁波で取る)によって回収できる脳波から思考の解読ができたり目の映像が再現できるのは何度も報道されている(最後に特許庁サイト等の公的資料提示)。

 MRIについては思考の解読記事が多く確認できる(「思考 MRI」 などで検索していただければ分かる)。2022年10月27日の翻訳記事などでは16時間のAI学習によって人間の思考がかなり正確に解読できたというものもある。

 現在、医療で用いられる技術に生体信号計測があるが、これらはマイクロ波レーダー(軍事レーダー)技術の応用とされている。(マイクロ波は電磁波の一種)

 ところで軍事技術として合成開口レーダーというマイクロ波レーダーがあり、これは生体信号のおかげで室内に人がいても監視できるのでこのレーダーなどで世界は監視されている。(軍事衛星から)(格納機内の航空機なども見える。人間も生体信号があるので全員監視は容易だ)(成田悠輔の著書22世紀の民主主義でも米軍は世界の戦車航空機全てリアルタイムで監視していると)

 この応用技術として米国特許3951134号が出ており、遠隔地からの脳波解読に米軍は約50年前成功している。中国も実用化しており、国民の思考は監視下にあると中国の警察が2019年に漏らしてしまった。(24時間、人の声が聞こえる 中国当局によるエレクトロニックハラスメントの恐怖 エキサイトニュース 2020年9月11日)(※米国特許はパイロットやドライバーの脳波を遠隔地から監視する技術と)

 世界は、脳波により、目の映像や、思考などが軍事衛星からのマイクロ波レーダーで監視下にある。東京大学卒イノイリ大学院卒の小池誠弁理士も「マイクロ波を人に照射すると生体信号で反射波が変調するのでそれを解析するというだけの技術」の為、携帯を筆頭にしたマイクロ波通信網などが完成した世界の人は脳波を容易に監視できる社会に生きていると告発している(九工大からはラジオの電波でも生体信号認識できるセンサーが。これは脳波のことではないがマイクロ波以外でも生体信号は取れる)。

 これらの応用技術として、マイクロ波で生体信号に介入できる。CIA、MI5からはこれらの内部告発が出ている(エレクトロニックハラスメントのウィキペディア内参照)。中国の人民解放軍も脳波をジャックして人ごと操るという目標を掲げている。池上彰などもテレビでこれらを紹介し中国は欧米の後追いの研究をしているのだとした(防衛省の機関 防衛研究所資料 NIDSコメンタリー177号 4ページ目など参照)。この点、どうやって個人をピンポイントで狙えるかという疑問もあろうがスター・ウォーズ計画と称して音速で飛翔するミサイルを捕捉追尾しレーザーで衛星から撃ち落とす試みをしていたのは40年も前の話である。地表の個人はもっと容易い。

 マイクロ波は閾値を超えると音声になる(マイクロ波聴覚効果として知られ1960年代に幻聴の特許が出ている)。これらの技術は幻聴、幻覚兵器として応用されている。内部告発者たちは、精神病院をゴールにした暗殺を資本主義社会は繰り広げているとしている(※内部告発した博士は、自分が知った段階で600ほど人体に異変を起こす生体信号介入に成功していたと。精神病院経由以外の暗殺として癌などにする実験をしていたと)(米軍はイラク戦争でアラーのふりをして武器を捨てるよう幻聴兵器で呼びかけたと元国会議員浜田和幸氏が著書で紹介)(中国がインド軍を謎の吐き気で撤退させた件もマイクロ波兵器と報道されている)(人民解放軍などが戦争での利用を予定している以上、当然に遠隔地から利用できる技術なのだ。もっとも、国民の暗殺や監視にも利用していたというニュースがあるが)(米国政府高官大勢に、幻聴など謎の身体症状が出たハバナ症候群は何らかの目的で照射された電磁波が原因ではと報道されている)

 この世界は、人工衛星とマイクロ波レーダー技術による、監視と暗殺のシステムが確立している

 軍事技術は民間技術の数十年先を行くとされる。ミサイルはマッハ20などで飛び宇宙に無数の衛星が飛ぶ。携帯電話は1940年代の軍事技術。インターネットは1960年代アメリカ国防省軍事用ネットワークが起源だ。pcもアラン・チューリングが戦前にナチスの暗号解読に作ったものが前身である。我々は軍事技術で公開が許されたものを最新技術と教えられる。そして、脳波を含む生体信号を回収されて一生を送る。中国もアメリカも回収した信号データを破棄しない(どうしても信じたくない人もいようが、この技術的可能性に気づいた日から国というものは全力で研究するし、レーダーで回収した情報は必ず保存する。解析は後でも価値がある。脳波以外の分析でも)。

 テロ対策を口実に反体制派を狩る監視システムとして親米政権にばら撒かれたエックスキースコア(スノーデンが内部告発)の上のシステムに脳波の監視システム、暗殺システムが存在する。「人はどれほど根拠を示しても信じたくないものは信じない(エール大学がこの大衆の思考を研究して公表している)」。しかし、技術も、漏れ出たニュースもある。それでは、納得できるように、この技術が用いられ隠される思想的背景について論じよう。

 MIT教授チョムスキーは1970年代から支配者層の敵は自国民であって外敵などではないと主張。選挙権を与えた日から支配者層の敵は外敵でなく自国民になったと。それを裏付けるかのような事件が表面化している。1991年にイタリア大統領がグラディオ作戦という名称で自国で共産主義者のふりをしてテロなどすれば支持率が上がるとしてCIAとNATOがテロを自演してきたと告発し辞任。代表は1980年のボローニャ駅爆破テロで85人の死者を出した。日本でも菅生事件など公安警察が自演でダイナマイトテロを起こし共産党員を冤罪で逮捕した。世界中に偽旗作戦と呼ばれる自演テロが歴史上存在する。バレてしまったものだけが歴史に刻まれる。

 未来の予言書とまで評された1949年出版のジョージオーウェル「1984」には、現代の戦争は外敵と戦うのではなく自国民が敵になり支配者が支配構造維持のために自国民の感情をコントロールするものになると。(落選する事が一番怖い人には当然の事だろう)

 現代社会は学校で思考体系をコントロールされ、メディアを通じ情報をコントロールされることで、何十億人がほとんど同じ事を言い成立している。オペレーションモッキンバードという英語版ウィキペディアでCIAの記者買収作戦が。官房機密費問題で日本の記者とコメンテーター買収が確認できる。

 学校については米国では保護者が子供が国に都合のいい人間になるように洗脳されていると社会運動が(自民党の杉田水脈が保育所は洗脳機関と発言。麻生太郎は「今の教育は自分の考えを抑え込まれるものではないですか?」という質問に対して、学校は国民をライン工にする時代に有効だったもので~と発言。2022年11月2人で炎上している。20世紀最高の哲学者の一人とされるフーコーも学校は自発的服従する人間の製造機関と。チョムスキーも幼稚園から時間で束縛する洗脳を開始しライン工を生み出す機関と表現)。英国では記者が買収される世界の情報など信じられないとメディア信頼度は10%台だ。欧米ではメディアも政府も信頼度が低い(オーウェルはソ連批判の書、動物農場の序文でメディアが支配者層に牛耳られている英国もソ連と支配の結果に大差はないと書いていたが検閲で削除されていた。30年後に発見され一部の本には載っている)。

 世界中の諜報機関はペガサスというスパイウェアなどで、野党、買収に応じない記者、活動家を見張っている(この世界は、いろんな組織がいろんな監視技術を持たされて重畳的な監視がある。内部告発が出ても他の技術が控えている)。これらは昔から存在し、アメリカはコインテルプロという名称で自国民の反体制派の監視と暗殺を行ってきた。

 テロを自演してでも支持率に繋げたかった政府が国民の幸福を願いテロ対策で監視システムを作るのだろうか。麻生太郎は北朝鮮のお陰(軍事挑発)で選挙に勝てたと発言して炎上し、ただの本音で失言とは言わないと池上彰に一蹴された。票田や金の為ならパチンコは賭博ではないと言い続け、統一教会も正義の宗教扱いしてきた政党があるが、パチンコの資金も統一教会の資金も北朝鮮に流れているのは報道や公文書で確認できる(パチンコなどでどれだけの不幸が誕生しようが興味はないようだが)。

 現在の日本にも脳波の監視と暗殺のシステムが存在する。エックスキースコア同様にこれらのシステムも渡されている。親米政権の存続維持のために。反米政権はそれがどんな体制だろうが大国の援護がない場合は全て言いがかりで滅ぼされている(チョムスキーなどもこの反米政権の末路を指摘している)。反米政権には軍隊を、親米政権には体制維持の監視と暗殺を。

 エックスキースコアとは通話、検索履歴、チャット、メール、ワード文書など大企業全てに情報提供させ、全てを一元管理、保存した監視網である。

 故安倍晋三氏と暴力団関連報道(祖父の岸信介はアイク歓迎実行委員会と称して暴力団員に左翼を襲撃させていた)などでもわかるように、こういった組織相手には使わない謎の監視網。マル暴の警官は本気で暴力団と戦っているだろうが。。。世界ではマフィアと政治家は仲良しである。世界中で監視されるのは、何者か。暗殺兵器の内部告発者たちは何を殺すと言っているのだろう。反体制派を狩るコインテルプロが答えだろう。全体像が見えない場合、本気で戦っている下部組織があれば目眩ましになる。

 何度も繰り返すが、この世界は脳波すら支配下にして暗殺と監視がある。中国では既に報道が。何でも危険なら禁止条約を結んだこの世界で脳波関連だけが黙殺されている。答えは世界中の悪用だろう。プーチンもブッシュファミリーも北の将軍も安倍一族も、自国民の動向一つで無職のおじさんだ。外国より自国民を監視したい。

 エックスキースコアの方は近年使われた疑いが濃厚なニュースがある。モリカケ問題で内部告発した官僚前川喜平は、告発記事が文春に掲載される直前に読売新聞に出会い系バーに通った過去があると報道された。弁護士など有識者は読売の情報源はどこだと読売を徹底批判した。ところで読売グループはCIAのエージェント正力が創業したメディアとして有名であり、正力はCIAから多額の資金を受け取っていた(日本の議員も多数、CIAからお金を貰ってきたと10年前に公文書が出てしまった)。チョムスキーは国は暗殺する機関だがいろんなケースがあると。例えば、マサチューセッツ工科大学教授の僕が本当のこと話して殺したら逆効果でしょと。前川喜平は下半身を記事にして消された。

 テロ対策を口実に作った監視網で内調は与党のライバル政治家のゴシップやアラ探しをしていたと国際政治学者小谷賢氏が語っている。
 
 思考体系に話を戻そう。貴方が受動的に人生で見た光景は、誰かが貴方に見せたかった光景だ(ウォルター・リップマンは、ステレオタイプという言葉を生んだ著書「世論」においてメディアや国が作った色眼鏡でしか世界を把握できない大衆の思考体系を指摘し、大衆は真実ではなく疑似環境で生きているとした。リップマンはハーバード首席卒業後、国が本質的に行動や思考を支配しているのに大衆自身は自由と思い込むあのプロパガンダ活動に従事しアメリカプロパガンダの父とされるバーネイズに影響を与えたが最後は、人間の洗脳や支配を暴露する側にまわった。ナチスもアメリカを参考にしてプロパガンダをした。ナチス下のドイツ人研究の本に「彼らは自由と思っていた」というタイトルの本すらある。この本でも支配は「国民の無知と仮想敵の存在が重要」と指摘されている。2022年12月にはAIを通じて、ネット上の世論工作を防衛省が画策していると報道されて防衛省は炎上した。政府は世界中が行っている認知戦の一貫と反論。国は元々、国民の動向が最重要なので太古の昔から国民の思考に関与しようとし続ける。例えば自民党は野党批判で有名なDAPPIというツイッターのアカウントに金を渡していた件で2022年炎上している。また、自民党の国会議員だった野中広務は正義をテレビで語る方の多くは自民党から税金支出の金をもらっている。こんなものをテレビで正義とか言いながら受け取るんだと思いながら配ってたと10年前に語った)。

 この、メディアや国は意図的に情報を限定するので人の思考は誘導されているという論証をニュースなどで裏付けよう。麻生太郎は、2022年に義務教育は小学校までで構わないと言った発言だけが報道され、ライン工を作るためには有効なものだったが~と前置きした部分はメディアに切り取られた。学校教育では、アダム・スミスは国富論において分業の重要性を説いたこの世界の教祖と教わるが、彼が国富論の最後で分業は人間を無知にして想像力を奪い、人間性を壊すと警告していることには触れない。学ぶ場所とされる学校で法や権利など社会で本当に有用なことをきちんと学ぶことはないが、遅刻や命令系統への反発などには厳罰が(国民を社会に必要な面で無知にしておくのは昔から世界で見られる支配の構造だ。麻生太郎も指摘したが微積自体に社会に出てからの価値は一般的な人生ではない。命令系統への服従を教える場だから成績より遅刻等が問題視され服従を点数化した内申点というシステムが)。学校やメディアは国民を支配するために見せたいものだけ見せる。技術も思考もそうだ。現代社会で本当の技術は知らされない。社会構造もだ。自分から知ろうとしない限り何も見えない。

 最後に、もう少し例を加えよう、2022年8月23日の読売新聞朝刊4面では、中国が台湾有事の際に日本のインフラにサイバー攻撃する懸念があるのでアメリカに相談できないかと読売が政府に取材し、政府は同盟国とはいえ脆弱性を見せれないと回答したと報道されている。ところで、オバマが真実を告発して亡命したと認めているエドワードスノーデンは、アメリカは日本が裏切らないようにインフラ(送電線や病院、ダム)に多数のマルウェアを仕込んで脅迫していると。そして、アメリカはキリスト教を信じる白人を中心とした国家以外は信用していないとも主張している。一体、誰に相談するのだろう。他のニュースも確認しよう。エックスキースコア日本提供報道時も、メディアはテロ対策と報道し防衛省に取材した(アメリカは自演でテロをして、共産主義者のふりをするグラディオ作戦以外にも、開戦の口実にキューバ人のふりをして自国民を自演テロで殺そうとしたものがノースウッズ作戦として残っているが、本当に日本国民の安全を願う国だろうか。海外メディアなどの指摘通りただの支配体制維持の監視システムでは?)。この取材を見れば思考停止した大衆は他の可能性には気付かない。小谷賢氏が日米同盟後は防衛省や警察官僚を集めた内調は諜報することがないので野党を調べていたと言っている件や、スノーデンやウィキリークスの内部告発者たちが、見張られてるのは、政治主張する活動家や、記者、野党と主張している件は見えなくなる。欧米での監視システムの使われ方について言及したフィナンシャルタイムズは、批判勢力を監視している民主主義国家は、強権国家を批判できないと。そもそも、この国では、ほとんど諜報機関については報道されないが、日本の諜報機関公安警察のOBは、公安警察の定義では政府に反対しない人間だけが一般市民だと。税金による記者の買収に留まらず、政府は警察官僚に、反体制的な記者のプライベートを調べろと指示していたとの告発も。その一方で、「総理」などという本を安倍晋三氏の写真を表紙に使って出版し政権に媚びていたTBS記者の強姦容疑が警察で有耶無耶にされた件も記憶に新しい。

 貴方が報道でより多く目にするのは、事実より付随したストーリーだ。数学者ニコラスタレブは、「歴史もニュースも、結果はこうでしたが理由は解りませんと報道できないからストーリーがついてるだけで本当のことは何も解らないが正解だ。大臣だった祖父すら未来の予想も過去の分析も出来なかった。誰かの説明や解説に意味はない」と主張している。山中伸弥氏は「私達、科学者は真理(真実)と思ったことが、後で間違いであったことに気づくことを繰り返しています」と。和田秀樹氏も、「常識が10年後には誤りということは医学の世界ではよくある」と。文系に至っては学説が乱立しており正解など分からない。ハンナアーレントも自分の頭で考え抜く大切さを説いた。多くの学者も指摘しているが、この社会で、本当のことは自分の頭で考えないと何も見えない。まして、この国は知る権利が完全ではない。NHKの元会長は「政府が右というを左と言えぬと」言って炎上。誰かが見せたい光景だけを見せられるのがこの社会だ。

 アインシュタインは、「常識とは18歳までに身につけた偏見のコレクションに過ぎない」と言った。この世界は18歳頃まで公権力が1つの思想を常識という名の教義として教え込む。例えば、近年一番売れたサピエンス全史という本では「公教育は子供を国に都合よく洗脳するだけのもので、教育権ほど重要なものはないから親はそれを手放したくないので学校ができても最初の頃、多くの親が子供を学校に通わせなかった」と分析している。しかし、日本の小学校のテストでは「子供は家庭で重要な働き手だったから通わせなかった」と書かないと点数にならないしそれ以外の思想は認めない。

 ウォルター・リップマンは「人は見てから定義しないで、定義してから見る(ので本質は見えない)」という名言を残したが、この常識という名の、根拠もなく叩き込まれたステレオタイプは割と強力に人の人生に影響を与える。麻生氏も杉田氏も支配者層が「教育を通じて国というものは君たちを洗脳しています」と本当の事を教えてくれただけなのになぜか大衆は自分が教えてもらった世界観と違って信じたくないからと言って彼らを謝罪させた。少なくとも教育機関の役割という点においては、多くの学者が麻生氏などの本音を真実と思っているのに。麻生太郎が本音では選挙用の興味しかなかった北朝鮮のミサイル発射実験も欧米や中露が年中やっていることなのだ。北朝鮮だけが年中報道されている。マスコミが騒ぐものだけが目に留まる(アジェンダ設定)。単語などもそうだ。「人生は配られたカードで勝負するしかないのさ」という拡散されたあの名言も社会的強者は配られたカードを見てからルールを変えろと騒ぎ、メディアや政府に対してロビー活動するという近代政治の本質を見えなくしている。カードではなくルールが強者を決めるのだが気付かれれば大衆が権利主張する。大衆には権利を放棄した上で仮想敵でも眺めていてほしい。

 支配者層の脳や思考への干渉は、プロパガンダなどだけではない。現代社会で悩みを持てば精神科でセロトニンという脳内物質を薬で出して、擬似的な幸福感を得て悩みを忘れるべきであるとされ、原因となった社会や政治などに誤りはなく悩みを持つ個人が病気とされる。自己責任という自民党が流行語レベルにした単語も、責任の所在は社会や政治家にはないという支配者層からみた他責の単語だ。中国も目標にしていると公言しているが、やがてアメリカが電磁波を用いて脳波に干渉し人を完全にコントロールする技術を世界で一番早く完成させるだろう。その時、現在行われているまわりくどい支配構造も姿を変えるかもしれない。日本でCIAから小遣いを貰い売国奴に成り下がっていた政治家一家も用済みかもしれない。手遅れになる前に禁止する必要がある。これはロシアなどが20年前に禁止条約を提案した本物の実在技術の告発だ。都合の悪い国があり全て無視されている。国民はあらゆる装置を向けられる。アンドロイドテレビがCIAの技術で盗撮、盗聴器になっているとウィキリークスで暴露があった。スノーデンはエックスキースコア以外に電源が切れていても携帯電話やPCのカメラは覗けるというシステムも暴露している(フェイスブックの創業者ザッカーバーグがカメラやマイクにテープを貼っているのは有名だ)。スノーデンはテロ対策を口実に監視システムを作り国民を監視していましたと。きちんとした情報を見てから定義すれば、世襲の政治家など支配者層にとっては選挙権を持った自国民が真の敵なのだ。動向一つで一族の巨大な利権を失う。故に最先端の技術は国民に向く(米軍が公開した幻聴技術がすぐにサイトから削除されて海外で話題になった。都合の悪い組織でもあったのだろう。悪用するつもりがない組織から少しずつ情報が漏れている)。この技術は支配者層にとってはまさにギュゲスの指輪(※絶対バレない不正手段を持たされた時に人は何をするかという哲学上有名な透明になれる指輪)なのだ。内部告発たちも、国は自国民の暗殺に使ってたと。ましてや、日本の場合はアメリカにとっては戦争で負かして傀儡政権を作った国の一つにすぎない(安倍の祖父はA級戦犯を解除してもらってCIAから金を貰っていた。その後総理に。10年前に出た米国公文書引用)ので配慮の必要性はない。エックスキースコアも米国で問題になったとき自国民には緩めると言っただけで外国には何も対応しなかった。CIAから金を受け取った日本の議員にとっても日本人全体の利益より自分の保身と利益が大切だ(東大首席卒業後留学し、エール大学助教になった成田悠輔氏は、政治家について、権力の為なら手段を厭わないバケモノと表現している)。現在、何かしら力で、笑いものになっているのに、技術だけ確立しているのが特許や公的な文書で確認でき、規制してほしいと言っている国まで出ているこの生体信号に関連する技術。法規制は急務だ(何故、ここまでこの技術を隠す必要があったのだろう)。そして、権力は常に腐敗し暴走するのを歴史が証明しているのにそれを監視するシステムが完備されない社会も変えるべきだ。

投稿者 濱崎克幸 浜崎克幸
禁止条約を作る社会運動をしたいです。


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池上彰は記憶から思考を取り出すステージだと
そして中国は世界の真似だろうと。
早急な法規制 禁止条約が必要である
PDFは防衛省機関

特許庁
特開2007-195779
東芝が出願したが理由不開示で破棄
中国のニュースや大学などの実験結果、米国特許の存在を鑑みると軍事機密のすでにあった技術と推論できる。
これは一例の民間企業レベル
電磁波手段で脳波から画像と思考の解析
軍事AIだと更に上



日刊工業新聞社の記事には動物実験で記憶の合成など(これは電磁波ではないが)!民間人が知り得るレベルでもこんなことまで。
https://www.nikkan.co.jp/articles/view/00343262